きょうのエスキス

一級建築士の学科試験に向けて奮闘中。静かにじんわりと、日々の振り返り。自分のための。B面。

平均放射温度と作用温度

『環境』の室内の温熱・空気環境で苦手なところをもう一度整理して、問題を解きます。いつものように、井澤式比較暗記法の解説から入ります。

 

☆平均放射温度(MRT)… 平たく言えば、壁表面の平均温度。

 

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※ 図は『環境工学入門』より

☆グローブ温度・・・黒塗りの銅球に温度計を差し込んで測った温度。

 

☆作用温度・・・気温、気流、放射(≒平均放射温度)の3要素を総合した温熱指標。そして、実はグローブ温度と同じと思ってよいというのがポイント。体感温度と考えるとなお理解しやすい。

体感温度=(室温+MRT)/2

 

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※ 図は「木族の家」より

 

さらに、実際の過去問を解いて、知識を定着させます。ウラ指導の講義で使われている資料が、この分野にかぎり、PDFで公開されていたので、一部抜粋します。

 

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土地区画整理事業・市街地再開発事業について

都市計画・まちづくりの問題は、『計画』『法規』の両方で出題されるので、しっかり押さえておきたいところ!井澤式比較暗記法の解説を読むと、さらに理解が深まります。
 
土地区画整理事業は、都市計画区域内の土地について、公共施設の整備改善及び宅地の利用の増進を図るために行われる、土地の区画形質の変更及び公共施設の新設又は変更に関する事業である。」⇨ ○(H26・問10)
 
市街地再開発事業は、市街地の土地の合理的かつ健全な高度利用と都市機能の更新とを図るために、都市計画法及び都市再開発法で定めるところに従って行われる建築物及び建築敷地の整備並びに公共施設の整備等を行う事業である。」⇨ ○(H26・問11)
 
井澤式比較暗記法を引用し、アウトプットしながら、頭の中を整理することにしました。
 
都市計画で「公共施設」と言ったら、道路公園などのことである。学校や図書館などの建築物のことではない。(都市計画法4条十四号、施行令1条の2)

土地区画整理事業
土地を、道路等と一体整備する「平面的な開発」
・設問中の土地の区画形質の変更」及び「公共施設の新設又は変更」の部分に注目する。土地と道路等の整備であって、建築物は対象外。
※ なお、土地区画整理事業に関する「土地の区画形質の変更」とは、土地の区画(境界)、形(切土や盛土)、質(農地から宅地など)の変更をいいます。
 
市街地再開発事業
土地共同化ビルを、道路等と一体整備する「立体的な開発」
・設問中の建築物及び建築敷地の整備」並びに「公共施設の整備等」の部分に注目する。→ 建築物も含まれている。
 
a. 第一種市街地再開発事業
・施行地区内の建築物等をすべて除却して新たに共同化ビルを建設し、従前の権利者の権利を新しい共同化ビルに移し替える「権利変換方式」による事業。
・主に民間が施行する。

b. 第二種市街地再開発事業
・公共性、緊急性が著しく高い場合に実施され、事業の施行者が地区内の土地・建物を買収または収用し、従前の権利者が希望すれば、新しく建てられた共同化ビルの権利が与えられる「管理処分方式」による事業。
・主に地方公共団体が施行する。
 
道路を挟んで、東側は、あべのハルカス
 

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ついに本試験まであと1ヶ月となりました。もうここまできたら、自分を信じてやるしかないですね。昨日は、久しぶりに終日現場に出ていました。屋内での作業かと思ったら、屋外の実地調査で、いい色に焼けました。ふだんの生活リズムに慣れていると、いつもとは違うことをしようとすると、どうしてもストレスに感じてしまうことがあります。今回の場合も、「もしうまくいかなかったら、どうしよう」と前日にソワソワしていました。けれど、終わってみると、達成感もあって、よいストレッチになりました。勉強においても、日々この繰り返しなのかなと。

昨日からウラ指導の第2回模試がアップされています。あと一週間で、総復習をして取り組もうと思います。文字の迷路をどうやってクリアするか。資格試験だからといって割り切らず、この機会に知識をより深めていこうと思います。もうこうなったら、楽しんだもの勝ちですね。阿倍野地区を取り上げたら、「凹凸を楽しむ 大阪「高低差」地形散歩」を片手に、散策したくなっちゃいました。← よく脱線するので、気をつけよう!と今ではセーブがきくようになりました。

地区計画を定めない準都市計画区域

「地区計画は、都市計画区域及び準都市計画区域内において定めることができるが、建築協定は、都市計画区域及び準都市計画区域以外の区域内においても定めることができる。」⇨ ×
 
(解説)地区計画は、都市計画法12条の4第1項により、都市計画区域内について定めるものとされており、準都市計画区域内でも定められるという規定はない建築協定は、建築基準法4章(法69〜77条)に規定されており、都市計画区域及び準都市計画区域以外の区域内においても定めることができる。
 
H25・問19で、最も不適当な選択枝を選ぶ問題でしたが、明らかに異なる選択枝が別にありました。この枝に関してはおそらくツッコミが入り、誤りになったと思われます。
 
私は上の解説ではまだはっきりとわからず、知恵袋のアンサーでようやく理解できました。
 
都市計画法ワンポイントノート:「地区計画」
http://note.chiebukuro.yahoo.co.jp/detail/n210475
都市計画法ワンポイントノート:「都市計画区域」と「準都市計画区域
⇨ 地元なので、さらに理解しやすい
 
・つまり、「準都市計画区域」は都市計画区域に対する「余白」みたいなものである。
↓そして
・地区計画とは都市計画の中でも最も詳細で細かい計画のことである。
↓ということは
準都市計画区域ではものすごく大ざっぱな決め事しかしないので、「最も詳細で細かい計画」を定める意味がない。
↓だから
都市計画区域では地区計画を定めない。
 
調べてみると、宅建の試験対策として、この手の問題・解説が出てきました。全体像を知る上ではよいのですが、あくまでも参考程度にしておかないと。建築基準法を含めた法令関連の問題は、「宅建」と「一級建築士」では、フォーカス・ポイントがズレています。それぞれの試験に、ローカルなルールがあるんだなぁと思いました。
 
やはり、頼りになるのは、このサイトです。

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建築士の業務について(計画編)

建築士の業務について、『計画』で出題された選択枝を整理することにしました。これは知っておかないと、いけないことですね。

(1)工事監理義務 

★工事監理者は、「工事と設計図書との照合及び確認」であり、その工事を設計図書のとおりに行う責任を有していない。  

⇒工事施工者への指摘をして直さない場合は、建築主へ報告する義務がある 

(2)契約 

建築士法は、工事監理受託契約の締結でに交付する書面に、工事監理の実施の期間及び方法の記載義務がある。

 ・建築設計業務、監理業務等の契約において、報酬の変更、再委託の条件、著作権の扱い、契約の解除等の諸条項については、通常、建築設計・監理等業務委託契約約款において示される。 

建築士事務所の開設者は、設計受託契約を締結したとき、「作成する設計図書の種類」、「設計に従事することとなる 建築士の氏名」、「報酬の額と支払の時期」等について記載した書面を委託者に交付する。 

(3)標準業務 

・工事監理の着手に先立って、工事監理体制その他工事監理方針について建築主に説明する業務がある。

・工事と設計図書との照合及び確認を全て終えた後、工事監理報告書等を建築主に提出する業務がある。 

★施工段階で設計意図を質疑応答、説明等を建築主を通じ工事施工者に行う業務は、工事監理の標準業務にない。 

・設計図書の定めにより、工事施工者が作成し、提出する施工図(躯体図、工作図、製作図等)、製作見本、見本施工等が設計図書の内容に適合しているかについて検討し、建築主に報告する業務がある。 

★設計図書の内容を把握し、設計図書に明らかな、矛盾、誤謬、脱漏、不適切な納まり等を発見した場合には、建築主に報告し、必要に応じて建築主を通じて設計者に確認する。

(4)工事監理者 

一級建築士の設計による建築物の工事では、設計施工一貫の工事であっても工事監理者を置かなければならない。 

建築基準法は、建築主に対して建築士の設計の工事を行う場合、建築士である工事監理者の選任を義務付けている。 

★監理技術者は、主任技術者を補佐する専任の技術者ではない。 

(5)管理建築士 

建築士事務所の開設者は、管理建築士を兼務できる。 

・管理建築士は、その建築士事務所の業務に係る技術的事項を総括する者である。 

建築士法の設計又は工事監理の契約を締結する際に行う重要事項の説明等は、管理建築士以外建築士も行える。 

(6)注意義務 

・工事監理業務は、「善良な管理者の注意義務(善管注意義務)」が求められており、この義務を怠り損害が生じた場合、 契約に明記されていなくても過失責任が問われることがある。 

(7)重要事項説明 

・設計及び監理業務の契約では、建築主が宅地建物取引業者であっても、重要事項説明を省略することができない。 

建築士法・H27の法改正

引き続き、建築士法についてです。平成27年の法改正は、先ほどの「書面による締結の義務化(士法22条の3の2)」の他にも「管理建築士の尊重義務化(士法24条)」などがあります。

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昨日解いた昨年の過去問のなかで、今回の法改正から、すでに不適当の選択肢が出題されていました。『法規』は時間との勝負になるので、法令集だけに頼らず、ある程度の知識も必要になってきますね。

【H28・問22】「建築士は、延べ面積2,000㎡を超える建築物の建築設備に係る設計又は工事監理を行う場合においては、設備設計一級建築士の意見を聴かなければならない。」⇨ × 建築設備士の意見を聴くよう努めなければならない
※ ちなみに、設備設計に関する特例(士法20条の 3)のなかで、「階数が 3 以上で床面積が 5,000㎡ を超える建築物 」 は、 設備設計一級建築士の関与が必要だと書かれてあります。

設計受託契約・工事監理受託契約の原則

昨日は、学校(全日本建築士会の講座)で模試の解説がありました。『法規』の解説の後に、実践として、昨年の過去問の後半(問16〜問30)を時間を計って解いたのですが、建築士法都市計画法がまったくできませんでした。(← 模試は易しかったので、解けたんですが、本試験レベルではなかったことを痛感。)学校でも建築基準法を中心に解いてきたのですが、建築士法の配点が意外と高く、『法規』で3問、年によっては、『計画』でも1問出題されます。都市計画法も『法規』か『計画』で出てくる割には、勉強が手薄になっていました。しかも、これが結構難しいんです。

というわけで、今回は建築士法の法改正についてです。じつは、最近の『計画』『法規』の問題に出てくる「設計受託契約」という用語を調べていてわかりました。建築士法の勉強は、今まで法令集にライン引きをしておくくらいでしたので、追記されていても、まず気づきません。これを読んでおくと、何かの助けになるかもしれません。個人的には「契約そのものについての規定はありませんでした。」にちょっとビックリしました。
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追記:一部再委託の制限(士法24条の3)も、延べ面積が300㎡ を超える建築物(新築工事に係るものに限る。)が対象でしたね。

 

自然エネルギーの利用(パッシブ)

H27・H28に出題されている、自然エネルギーの利用に関する用語を、過去問に沿って整理してみました。今年も出題されそうだなぁ。

★地中熱の利用
未利用エネルギーである地中熱を、自然力で利用するアースチューブは、地中に埋設したチューブに空気を送り込み、夏には冷熱源、冬には温熱源として利用する方式であり、一般に、外気温の年較差が大きい地域ほど熱交換効果が大きい。冷熱はクールチューブ、温熱はヒートチューブ。⇨ H27・問5で、クールチューブの説明として、適当な選択枝で出題。

★パッシブデザイン
ポンプや集熱器などの機械装置をできるだけ用いずに、建築物の構造や間取り、方位などの工夫等により、暖房効果、冷房効果、照明効果等を積極的に高めることを意図した設計手法。

a. パッシブクーリング(夏期)
ナイトパージは、外気温が低下する夜間に自然通風を図り、居住者に涼感を与えるとともに、室内の蓄熱体の温度を下げ、翌日の室温上昇を抑える方式である。通風による排熱と夜間換気)⇨ H28・問6でクールチューブの説明として、不適当な選択枝で出題。

b.パッシブヒーティング(冬期)
ダイレクトゲインは、窓から入射する日射熱を蓄熱体に蓄熱させ、日射が少ない時間帯に放熱させ暖房効果を得る方式であり、蓄熱体の熱容量を大きくすることが望ましい。(太陽のエネルギーを取り込む・集熱⇨ H27・問5が初出題で適当だったため、今後不適当な選択枝で出題される可能性あり。